米国の高齢者（65歳以上）における肺炎球菌ワクチンの接種率は、平成9年（1997年）には45％、平成11年（1999年）には50％を超えていました。この接種率は米国の高齢者（65歳以上）におけるインフルエンザの接種率と同程度に高率であり、これは米国疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention : CDC) が、65歳以上の高齢者や肺炎球菌による重篤疾患に罹患する危険が高いハイリスクグループの人たちに、肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンを同時に接種するよう強く推奨していることと、接種費用に関する公費助成が広く行われていることなどによると思われます。
一方、日本では昭和63年（1988年）に肺炎球菌ワクチンの市販が開始されました。市販後10年間はあまり普及しませんでしたが、最近、本ワクチンに対する認識は急速に高まってきており、平成17年（2005年）の接種本数は18万本を超えています。現在、全国約30市町村で肺炎球菌ワクチンの接種費用に対する公費助成が実施されています。しかしながら、接種率としては依然として3％未満です。
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